施工計画書の作り方（記載事項）について | コラム | 岐阜県関市 湯の洞温泉口駅【株式会社長屋組】

請け負った工事を、安全かつ確実に施工するために必要となるのが、「施工計画書」です。
施工計画書に記入漏れや書類不備があると、その都度工事がストップしてしまうので、作成担当者は正しい知識を身につけておく必要があります。
この記事では、施工計画書の作り方について解説いたしますので、参考になさってください。

▼施工計画書の作り方について
施工計画書には、施工内容や工期、使用する資材や機械など、さまざまな情報を記載しなければなりません。
施工計画書に記載すべき主な項目は、以下の通りです。

①工事概要
工事内容・工期・場所・請負金額など

②計画工程表
施工順序や工種ごとの施工期間など

③現場組織表
工事における組織構成など

④指定機械
工事に使用する機械名など

⑤主要船舶・機械
工事に使用する船舶・機械の情報など

⑥主要資材
工事に使用する資材の情報など

⑦施工方法（主要機械、仮設備計画、工事用地等を含む）
施工方法の詳細や順序など

⑧施工管理計画
工程管理や品質管理について

⑨安全管理
事故防止に関する事項など

⑩緊急時の体制および対応
事故や災害が発生した時の連絡体制など

⑪交通管理
工事に伴う交通処理および交通対策など

⑫環境対策
工事現場地域の生活環境の保全に向けた対策計画など

⑬現場作業環境の整備
工事現場の仮設関係・安全関係など

⑭再生資源の利用の促進と建設副産物の適正処理方法
再生資源利用計画書・再生資源利用促進計画書など

▼まとめ
施工計画書を作成する際は、今回紹介した①～⑭までの項目を記載します。
記載すべき項目があらかじめ分かっていれば、記入漏れや書類不備といったミスを防ぐことができますね。
また、完成検査では、カタログや認定書・資格証の写しなどの添付書類を求められる場合もありますので、事前に準備しておくと安心ですよ。